理念
スモールオフィスを応援します
壱頁は、ITやセキュリティを通してSOHOをはじめとするスモールオフィスを応援します。
スモールオフィスのITレベルの底上げを行うことで、大企業との取引が円滑に行える環境作りを進めてまいります。
優良なコンテンツを提供します
有資格者など専門性の高い人材を活用し、ネットをはじめとするメディアへの優良なコンテンツ提供を目指します。
ソーシャルベンチャーとしての使命
壱頁は、「仕事も子どももあきらめない」女性が生き生きと輝く日本を目指す、ソーシャルベンチャーです。
この目的を果たすため、優良な人材の確保及び指導・育成を行っています。
優良な人材は、育児中の女性など従来型のワークスタイルでの就労が困難な人達を中心に構成します。
有資格者など、潜在的な力を持つ人達に在宅や時間的制約の少ない形での活躍の場を提供することは壱頁の主たる役割です。
事業ドメイン
私たちはスモールオフィスの底上げとワークライフバランスの実現を目指し、以下の事業に取り組んでいます。
「タントーレ（Tantore）」は「たーんと（＝たくさん）居れ」が語源です。
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ITタントーレ
＝ITやセキュリティを通して、SOHOをはじめとするスモールオフィスを応援します！
ITタントーレでは、スモールオフィスがITをもっと活用して効率的に営業できるように、オリジナルのアドレスを利用したメールとウェブの手軽なプランをご提供しています。
また、スモールオフィス支援の一環として、SOHOマネジメントで培ったノウハウを結集し、規模に見合ったセキュリティ体制構築をご提案します。壱頁では、ＩＴやセキュリティを通して、SOHOをはじめとするスモールオフィスを応援してまいります。
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Netタントーレ
＝ネットリテラシーのある健全な社会
「Net Tantore（ネットタントーレ）」は BI（Before Internet）世代向けの情報教育事業です。受講者の皆さんがパソコンやインターネット、ケータイに関する実践的な知識を修得し、ビジネスシーンで再び活躍することを後押しします。
また、「Net Tantore（ネットタントーレ）」で修得した知識は、親が子どもたちにインターネットやケータイを安全に使うための教育・指導にも役立つことでしょう。Net Tantore（ネットタントーレ）の詳細はこちらから
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メルマガタントーレ
壱頁は、メルマガ黎明期から、大企業のメルマガを中心としたメルマガ制作を多数手がけてきました。
10年以上にわたる豊富な実績をもとに、顧客向けのメールマガジンや、キャンペーン向けのプロモーションメールなどのコンテンツ制作を、企画・ライティング・レイアウト・校正まで一括してお手伝いします。 -
ウェブタントーレ
ウェブサイトに自社からのメッセージを掲載する場合、どうしても読んでほしい気持ちが先に立ち、多くの内容をつめこみがちです。
また、少ないメンバーで運営している場合は、ページ制作やサイト管理で手一杯の場合もあり、充分なコンテンツが掲載されていない場合もあります。
壱頁では、インタビューや取材記事、有資格者による専門性の高いコラムの企画・ライティング・イラスト作成まで、豊富な実績をもとに、一括して制作をいたします。 -
ブログタントーレ
キャンペーンブログや自社ブログを立ちあげる場合、継続的に更新をするためのシナリオ制作・記事のライティング・日々の更新業務にかなりの時間と労力を要するものです。
壱頁では、大企業を中心とした豊富なブログ制作実績を基に、ブログの立ち上げから、読み手の側にたったシナリオの企画・ライティング・更新業務まで、一括して承ります。 -
Kidsタントーレ
＝子どもたちがたくさんいる明るい未来
「Kids Tantore（キッズタントーレ）」では、子どもを育てながら、独自のワーキングスタイルで仕事をしている女性たちへのインタビューや仕事も子どももあきらめたくない方々に役立つ情報を中心にブログ(リンク）を使った発信を行っています。「仕事も子どももあきらめたくない」女性が情報発信やコミュニケーションの場を持つことで、社会参加への一歩を後押しします。
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消費生活タントーレ
＝心の豊かさを実感できる社会
消費者の視点で
モノ余り、情報過多の現代において、消費者は、従来のように、企業からの一方通行の情報提供だけでは満足できません。
食品偽装問題などに代表される企業の不祥事も後を絶たず、私たちは、何を信じていいのかわからないのが、現状です。
消費者が自分の目で本当に価値のあるモノ・サービスを判断し、主体的に消費生活を送るための手助けをしたいと私たちは考えています。
そのために、「消費生活タントーレＢＬＯＧ」を通じ、日々私たちの消費生活をとりまく商品・サービスについて、感じたこと、気付いたことについて、消費者視点からの情報の発信を行っています。
（掲載記事の選定は、経済産業大臣事業認定資格「消費生活アドバイザー」の有資格者が行っています）
